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インフルエンザ罹患者拡大 症状と検査は? [インフルエンザ]

毎年、12月~4月の期間はインフルエンザが流行してきます。






12月頃から患者数も増え始め、1月に入る頃には注意報レベルが

多くなるのですが、厚生労働省発表の全国の推計患者数をみると、

前週(2018年12月31日から2019年1月6日)の約58.6万人に対し、

1月7日から13日にかけての週は約163.5万人。



推計患者数は約3倍にまでに増え、1月19日の時点では、関東の多くの地域で流行レベルが警報レベルとなっており、インフルエンザが拡大傾向であること言えます。



インフルエンザの主な特徴

☆38℃を超える高熱

☆寒気や震え

☆倦怠感 

☆関節痛や筋肉痛

☆のどの痛み

☆頭痛

☆咳(ない場合も多い)

☆鼻水

☆くしゃみ


これらが大きな特徴であるが、風邪の症状との違いは高熱に よる体温上昇の違いで、ゆるやかな発熱症状の風邪に対して

38℃を超える高熱が急性的に出るのが違います。


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インフルエンザの検査とタイミング


多くの医療機関で、インフルエンザの検査として

インフルエンザ ウイルスの抗原を検出する迅速キットが用いられています。

綿棒で鼻の粘膜を取り専用の液体に浸し、15分程度で簡単に結果が出ます。




只、検査のタイミングがあります。

インフルエンザウイルスは体内に入ると増殖するのですが、

症状が現れてすぐはウイルスの数が少ないので判定できない場合があります。

12時間以上たっていればインフルエンザウイルスは増殖して数が増えている為、

検査は発症後12時間以上たってから受けるのが良いと言われています。



発症12時間経っているからいいというものでもなく、発症後48時間以上たってしまうと

抗インフルエンザ薬の効果がなくなるので、検査を受けるのは

遅すぎてもいけません。



発症してから12時間以上、48時間以内に受診し検査をしましょう







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熱中症予防の水分補給で「水中毒」を起こさないために [健康]

熱中症予防に水はたっぷり飲んでおけば安心と思っていませんか?


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最近では健康ブームなどの影響で一日に多量の水を摂取する機会が多くなりました。




過度な水の摂取は危険な症状を引き起こすことがあります。それが水中毒です。






人間の体が一度に吸収できる水の量は、200ml程度といわれています。




それ以上の水を運動前や運動中に一気に飲むと



腎臓の排泄処理が追いつかず、体液が薄まる恐れがあります



血液中の塩分(ナトリウム)濃度が急激に薄まったことで



身体機能が低下する症状を「水中毒」



医学的には「低ナトリウム血症」といいます。






ナトリウムは、体内の水分と塩分のバランスを調節する働きがあり



健康の維持に欠かせないミネラルで不足した量が少量であれば、



症状が現れないこともあるが、不足の程度が多くなれば、



軽度では頭痛や食欲不振、吐き気。



重症になると、脳がむくむ脳浮腫や、肺に水がたまる肺水腫などが引き起こされて、



呼吸困難や意識障害などの危険な状態に陥り、最悪の場合は死に至ることもある。



ただスポーツなどで大量の汗をかいたりして、水分補給が必要なときは、水やスポーツドリンクよりも



市販の経口補水液が良いでしょう。



経口補水液はスポーツドリンクよりナトリウム濃度が断然高く、不足した



ナトリウムと水分を同時に補給します。



熱中症などで脱水症状に陥ったら、経口補水液を摂取しましょう。



熱中症予防の水分補給にはスポーツドリンクも悪くは無いのですが、糖分が多いので、



のどが渇いて摂取量が多くなり、糖尿病の方や虫歯などになる恐れもあるので



2~3倍に薄めて飲む事で体に浸透しやすい濃度になるようです。






ただ水中毒を気にしすぎて、水分摂取を我慢するような事はしないでください。


参考として、水分摂取量は3L以上を超えないようにする。


健康のため、たくさんの水分を取ることが良いと言われていますが、


平均ではありますが、人が一日に食事からとる水分が1000ml程度


と言われていますので、食事以外では1.5L~2.5L以下の


摂取が望ましいです。水の摂取と塩飴や少量の塩の摂取を忘れずに


してください。


腎臓病などの水分制限のある方は、医師と相談するようにしてくださ い。






水中毒も熱中症も正しい知識が予防になります。






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自然災害で家屋が被災してしまったら・・・ [事件・事故]

日本は地震や台風等の自然災害が多い国です。



その為、防災に関しては防災先進国ではありますが、相手が自然のため過去に経験したことがない
災害に見舞われることも近年では多くなりました。



日頃から災害に対する準備をすることは非常に大切になります。



もし、自然災害などで自身が被災し、家屋等の財産が失ったときに国から支援を受けられる
事があります。



その時に罹災証明書が必要になります




地震や洪水などで被災した場合には、必ず「罹災証明書(りさいしょうめいしょ)」を発行してもらってください。






罹災証明書とは「地震や水害、風害、火災などで所有する家屋等が被害を受けた場合、被害の程度や原因等を証明するもの」です。




国の公的支援制度で、これらの災害に対して内閣府が定めた被害認定基準に基づき、被災地を管轄する市町村が被害認定を行った場合、自然災害において被災世帯を対象にした公的支援制度(被災者生活再建支援制度)です。


1、罹災証明書の発行申請



地震、水害、風害などの自然災害は自分の住んでいる市町村で申請します。

 

申請する前に、家屋の被災状況の写真(全方向)を残しておいてください。水害の場合は、浸水箇所がわかるように片づけ、清掃を行う前に写真に収めておくようにします。

 


申請後に市町村の調査員が調査に入りますが、自然災害は大規模に及ぶことがあり、調査にも
時間がかかりますので、写真を残しておけば調査の際に役に立つので、片付け前に必ず写真を残しましょう。



2、罹災の判断は自分でしない

罹災証明には被害の程度から損害割合出します。

半壊 20%以上~40%未満

大規模半壊 40%以上~50%未満

全壊  50%以上


この判断は支援金に影響しますので、調査が終わるまでは自身での判断はしないでください。

支援金は全壊で受けられるようにするためでもあります。

内閣府のHPにも罹災証明についても載っているので参考にして下さい。

出典:内閣府防災情報ページ


その他にも震災や西日本豪雨のような水害に見舞われたときに生活再建手引きが載っている
HPがあるあるので参考にしてください。

出典:震つな


平成30年7月豪雨で被災された皆様ならびにそのご家族の皆様に心よりお見舞いを
申し上げます。

一日も早い復興を心よりお祈り申し上げます。









タグ:自然災害
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